日本語文書作成の正確さと速さが求められる検定試験は｢日本語文書処理(日商文書)技能検定試験(公的資格試験No.02参照)｣である｡それに対し､企業の最前線を支援する重要な役割を担っている日商マスターは､IT機器操作のプロの指導者を育成するために､日本商工会議所が平成4年度からスタートした資格認定制度である｡また､IT化がますます進む企業活動や教育現場で､情報機器の操作のみならず､正しい日本語の使用､望ましいビジネス文書の作成､パソコンの表計算ソフト等を使いこなして表作成やグラフ化等を行い､その結果を経営改善や企業の意思決定に役立つ資料の作成などを教育できる指導者である。
現在マスター認定者数は､約500名(平成15年3月現在)と多くない｡このデータからも､高度なオペレーションスキルだけではなく、インストラクションスキルも要求されることが推察できる｡取得後には､トレーナー･インストラクターとして活躍できることを証明する資格として定評がある｡OS･ソフトの限定が無いことも幅広いスキルの証明といえる。
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